マテリアリティの特定プロセス

2018年11月01日 更新

当社は、当社グループの持続的成長と中長期的な企業価値の向上のため、社是・基本理念・グループビジョンの精神に基づき、事業活動を通じてあらゆるステークホルダー(お客様・株主様・お取引先様・従業員・地域社会など)の皆様との信頼関係の構築に努め、社会・環境問題をはじめとするサステナビリティ(持続可能性)をめぐる課題に積極的・能動的に取り組んでいます。

こうした取り組みをより深化させるため、当社は、事業活動と社会課題の関連性を明確にするなかで「企業と社会の持続的成長」及び「持続可能な社会」の実現に資するマテリアリティの特定に取り組みました。

具体的には、まず①当社が取り組む意義があり、成果を上げることが出来る環境社会課題、②本業を活かして取り組むことが出来る課題という視点から重要課題(マテリアリティ)となる候補をまず25項目を選択しました。次に、その25項目について、客観性・多様性が担保出来るようステークホルダー4,250名へアンケートを実施し、その結果をもとに、主要ガイドラインであるGRI(Global Reporting Initiative:サステナビリティに関する国際的なガイドラインを提唱するNGO)スタンダードや ISO26000及びSRI(Socially Responsible Investment:社会的責任投資)の評価項目、SDGs(Sustainable Development Goals:持続可能な開発目標)、さらに社長レビューを反映した内容をもとに、経営会議などにおける社内論議を経てマテリアリティマップを策定しました。そして、最終的には取締役会においてマテリアリティを5つに絞り込み、正式決定しました。

これらのマテリアリティについて、今後達成すべき長期目標の設定および行動計画の策定を進め、事業活動を通じて社会課題の解決に貢献するとともに、企業としての発展を目指していきます。

マテリアリティ