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5つのマテリアリティ
Five Priority Materiality
当社が今後、優先して取り組む5つのマテリアリティ

SDGs(持続可能な開発目標)
2015年9月の国連サミットで採択された「持続可能な開発のための2030年アジェンダ」に記載された2016年から2030年までの国際目標。「気候変動」や「健康と福祉」、「ジェンダー平等」「働きがいと経済成長」など持続可能な世界を実現するための17のゴール・169のターゲットから構成され,地球上の誰一人として取り残さない(leave no one behind)ことを誓っています。
サステナビリティ・ロードマップ
持続的な企業価値向上を目指して、2030年、2050年のあるべき目標を設定し、バックキャスティングによって「非連続な取り組み」にチャレンジしてまいります。

マテリアリティのKPIと取り組み策
5つのマテリアリティについてそれぞれ中長期目標を設定し、具体的な取り組みを進めています。それぞれの取り組みを進めていくことが、国連の提唱するSDGs(持続可能な開発目標)にも貢献すると考えています。
長期目標 | 取り組み策 | ||
---|---|---|---|
低炭素社会への貢献 |
・2050年 Scope 1・2 温室効果ガス排出量ゼロ ・2030年 Scope 1・2 温室効果ガス排出量40%削減 |
・再生可能エネルギーへの切り替え ・省エネ高効率機器の導入 ・照明のLED化 ・社用車のEV化 ・環境配慮型用度への切り替え ・ペーパーレス化の推進 ・SBT・TCFD・CDPへの対応 |
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サプライチェーン 全体のマネジメント |
・2030年 ・2030年 Scope 3 温室効果ガス排出量40%削減を目指す |
・JFRお取引先様行動原則の策定と浸透 ・Scope 3 温室効果ガス排出量削減 ・環境配慮型用度への切り替え ・エコフの取り組み |
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地域社会との共生 |
・2050年 |
・街づくりの推進 ・地産地消の拡大 ・災害時対応 BCP計画 |
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ダイバーシティの推進 |
・女性管理職比率 ・2030年 70歳定年を目指す ・2030年 障がい者雇用率3.0% |
・女性の活躍に向けた取り組み ・シニアの活躍推進 ・障がい者雇用の取り組み |
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ワークライフバランスの実現 |
・2030年 男性の育児休職取得 100% ・2025年 育児・介護による離職率 0% |
・勤務体系の拡充 ・テクノロジーの活用 ・働き方の制度・ルールの拡充 |
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マテリアリティの特定プロセス
当社は、当社グループの持続的成長と中長期的な企業価値の向上のため、社是・基本理念・グループビジョンの精神に基づき、事業活動を通じてあらゆるステークホルダー(お客様・株主様・お取引先様・従業員・地域社会など)の皆様との信頼関係の構築に努め、社会・環境問題をはじめとするサステナビリティ(持続可能性)をめぐる課題に積極的・能動的に取り組んでいます。
こうした取り組みをより深化させるため、当社は、事業活動と社会課題の関連性を明確にするなかで「企業と社会の持続的成長」及び「持続可能な社会」の実現に資するマテリアリティの特定に取り組みました。
具体的には、まず①当社が取り組む意義があり、成果を上げることが出来る環境社会課題、②本業を活かして取り組むことが出来る課題という視点から重要課題(マテリアリティ)となる候補をまず25項目を選択しました。次に、その25項目について、客観性・多様性が担保出来るようステークホルダー4,250名へアンケートを実施し、その結果をもとに、主要ガイドラインであるGRI(Global Reporting Initiative:サステナビリティに関する国際的なガイドラインを提唱するNGO)スタンダードや ISO26000及びSRI(Socially Responsible Investment:社会的責任投資)の評価項目、SDGs(Sustainable Development Goals:持続可能な開発目標)、さらに社長レビューを反映した内容をもとに、経営会議などの社内論議を経てマテリアリティマップを策定しました。そして、最終的には取締役会においてマテリアリティを5つに絞り込み、正式決定しました。
これらのマテリアリティについて、今後達成すべき長期目標の設定および行動計画の策定を進め、事業活動を通じて社会課題の解決に貢献するとともに、企業としての発展を目指していきます。
サステナビリティに関する方針
トップコミットメント
Top Commitmentエコビジョン
Eco Visionソーシャルビジョン
Social Vision「JFR行動原則」と「お取引先様行動原則」
JFR Principles of Action and Principles of Action for Suppliersサステナビリティ委員会の設置と社内浸透策の推進
Creation of the Sustainablity Committee and promotion of Internal dissemination measuresイニシアティブへの参加
Participation in Initiatives5つのマテリアリティ
Five Priority Materiality