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ガイドライン対照表

Guidelines Index

GRIスタンダード対照表
SASB対照表

GRIスタンダード対照表

当ウェブサイトはGRIサステナビリティ・レポーティング・スタンダードを参照しています。

■一般開示事項

開示事項

掲載ページ

ウェブサイト

サステナビリティレポート2021

GRI 102:一般開示事項2016

1.組織のプロフィール

102-1 組織の名称 会社概要
102-2 活動、ブランド、製品、サービス 事業内容
102-3 本社の所在地 会社概要
102-4 事業所の所在地 グループ企業一覧
102-5 所有形態および法人格 会社概要
102-6 参入市場 グループ企業一覧
事業内容
102-7 組織の規模 会社概要
事業内容
102-8 従業員およびその他の労働者に関する情報 社会に関するデータ p54 社会に関するデータ
102-9 サプライチェーン サプライチェーン全体のマネジメント p28-31 サプライチェーン全体のマネジメント
102-10 組織およびそのサプライチェーンに関する重大な変化 JFR第14期有価証券報告書p7
連結子会社の異動を伴う株式譲渡に関するお知らせ
102-11 予防原則または予防的アプローチ サステナビリティ委員会の設置
コーポレートガバナンス
リスクマネジメント
コンプライアンス
p50-51 リスクマネジメント
102-12 外部イニシアティブ イニシアティブへの参加
102-13 団体の会員資格 イニシアティブへの参加

2.戦略

102-14 上級意思決定者の声明 トップメッセージ
トップコミットメント
p3-5 トップメッセージ
p7-8 サステナビリティ担当役員メッセージ
p11-12 主要事業会社社長メッセージ
p32 人財戦略担当役員メッセージ
102-15 重要なインパクト、リスク、機会 7つのマテリアリティ
TCFDに沿った情報開示
リスクマネジメント
p14-15 マテリアリティのKGI・KPIとその進捗
p16-47 マテリアリティの活動報告
p50-51 リスクマネジメント

3.倫理と誠実性

102-16 価値観、理念、行動基準・規範 基本理念
グループビジョン
トップメッセージ
トップコミットメント
サステナビリティに関する方針
p3-5 トップメッセージ(JFRがめざすサステナビリティ経営)
p10 サステナビリティ方針
102-17 倫理に関する助言および懸念のための制度 JFR行動原則(人権方針、腐敗防止方針)
人権
リスクマネジメント
コンプライアンス
p31 人権デューデリジェンス
p50-51 リスクマネジメント

4.ガバナンス

102-18 ガバナンス構造 サステナビリティ委員会の設置
コーポレートガバナンス
ガバナンスに関するデータ
p55 コーポレートガバナンスに関するデータ
102-19 権限移譲 サステナビリティ委員会の設置
コーポレートガバナンス
102-20 経済、環境、社会項目に関する役員レベルの責任 サステナビリティ委員会の設置
コーポレートガバナンス
102-21 経済、環境、社会項目に関するステークホルダーとの協議 ステークホルダーエンゲージメント
サステナビリティ委員会の設置
ESG説明会
コーポレートガバナンス
p13 ステークホルダーエンゲージメント
102-22 最高ガバナンス機関およびその委員会の構成 コーポレートガバナンス
ガバナンスに関するデータ
p55 コーポレートガバナンスに関するデータ
102-23 最高ガバナンス機関の議長 取締役会
指名委員会・監査委員会・報酬委員会など
指名・選任・後継者計画
102-24 最高ガバナンス機関の指名と選出 取締役会
指名委員会・監査委員会・報酬委員会など
指名・選任・後継者計画
102-25 利益相反 コーポレートガバナンス方針書
102-26 目的、価値観、戦略の設定における最高ガバナンス機関の役割 取締役会
指名委員会・監査委員会・報酬委員会など
指名・選任・後継者計画
102-27 最高ガバナンス機関の集合的知見 サステナビリティ委員会の設置
コーポレートガバナンス体制
102-28 最高ガバナンス機関のパフォーマンスの評価 取締役会評価
102-29 経済、環境、社会へのインパクトの特定とマネジメント サステナビリティ委員会の設置
7つのマテリアリティ
リスクマネジメント
p7-8 Well-Being Lifeの実現に向けたマテリアリティの拡充
p9 マテリアリティの特定と拡充
p14-15 マテリアリティのKGI・KPIとその進捗
p50-51 リスクマネジメント
102-30 リスクマネジメント・プロセスの有効性 7つのマテリアリティ
コーポレートガバナンス
リスクマネジメント
p9 マテリアリティの特定と拡充
p14-15 マテリアリティのKGI・KPIとその進捗
p50-51 リスクマネジメント
102-31 経済、環境、社会項目のレビュー サステナビリティ委員会の設置
リスクマネジメント
p50-51 リスクマネジメント
102-32 サステナビリティ報告における最高ガバナンス機関の役割 サステナビリティ委員会の設置
コーポレートガバナンス
102-33 重大な懸念事項の伝達 サステナビリティ委員会の設置
ハラスメント防止に向けて
コーポレートガバナンス
リスクマネジメント
コンプライアンス
社会に関するデータ
p50-51 リスクマネジメント
p54 社会に関するデータ
102-34 伝達された重大な懸念事項の性質と総数 サステナビリティ委員会の設置
ハラスメント防止に向けて
コーポレートガバナンス
リスクマネジメント
コンプライアンス
社会に関するデータ
p50-51 リスクマネジメント
p54 社会に関するデータ
102-35 報酬方針 役員報酬制度
102-36 報酬の決定プロセス 役員報酬制度
102-37 報酬に関するステークホルダーの関与 役員報酬制度
102-38 年間報酬総額の比率
102-39 年間報酬総額比率の増加率

5.ステークホルダー・エンゲージメント

102-40 ステークホルダー・グループのリスト ステークホルダーエンゲージメント p13 ステークホルダーエンゲージメント
102-41 団体交渉協定 JFR行動原則
労使関係
102-42 ステークホルダーの特定および選定 ステークホルダーエンゲージメント p13 ステークホルダーエンゲージメント
102-43 ステークホルダー・エンゲージメントへのアプローチ方法 ステークホルダーエンゲージメント
決算説明会
ESG説明会
JFRお取引先様行動原則
人権デューデリジェンス
株主総会
p13 ステークホルダーエンゲージメント
p28-31 サプライチェーン全体のマネジメント
102-44 提起された重要な項目および懸念 ステークホルダーエンゲージメント
ESG説明会
JFRお取引先様行動原則
人権デューデリジェンス
p13 ステークホルダーエンゲージメント
p28-31 サプライチェーン全体のマネジメント

6.報告実務

102-45 連結財務諸表の対象になっている事業体 グループ企業一覧 p2 はじめに
102-46 報告書の内容および項目の該当範囲の確定 7つのマテリアリティ p2 はじめに
p9 マテリアリティの特定と拡充
p14-15 マテリアリティのKGI・KPIとその進捗
102-47 マテリアルな項目のリスト 7つのマテリアリティ p9 マテリアリティの特定と拡充
p14-15 マテリアリティのKGI・KPIとその進捗
102-48 情報の再記述 サステナビリティに関するデータ p53-55 サステナビリティデータ集
102-49 報告における変更 サステナビリティに関するデータ p53-55 サステナビリティデータ集
102-50 報告期間 p2 はじめに
102-51 前回発行した報告書の日付 p2 はじめに
102-52 報告サイクル p2 はじめに
102-53 報告書に関する質問の窓口 お問い合わせ p2 はじめに
102-54 GRIスタンダードに準拠した報告であることの主張
102-55 GRI 内容索引 GRIスタンダード対照表(本表)
102-56 外部保証 第三者保証 p2 はじめに
p52 第三者保証

GRI 103:マネジメント手法2016

103-1 マテリアルな項目とその該当範囲の説明 サステナビリティ委員会の設置と社内浸透策の推進
7つのマテリアリティ
p7-8 Well-Being Lifeの実現に向けたマテリアリティの拡充
p9 マテリアリティの特定と拡充
p14-15 マテリアリティのKGI・KPIとその進捗
103-2 マネジメント手法とその要素 サステナビリティ委員会の設置と社内浸透策の推進
7つのマテリアリティ
コーポレートガバナンス
リスクマネジメント
p7-8 Well-Being Lifeの実現に向けたマテリアリティの拡充
p9 マテリアリティの特定と拡充
p14-15 マテリアリティのKGI・KPIとその進捗
p50-51 リスクマネジメント
103-3 マネジメント手法の評価 サステナビリティ委員会の設置と社内浸透策の推進
7つのマテリアリティ
コーポレートガバナンス体制
p14-15 マテリアリティのKGI・KPIとその進捗
p16-24 脱炭素社会の実現
p25-27 サーキュラー・エコノミーの推進
p28-31 サプライチェーン全体のマネジメント
p33-37 ダイバーシティ&インクルージョンの推進
p38-40 ワーク・ライフ・インテグレーションの実現
p41-44 お客様の健康・安全・安心なくらしの実現
p45-47 地域社会との共生

■経済

開示事項

掲載ページ

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サステナビリティレポート2021

GRI 201:経済パフォーマンス2016

201-1 創出、分配した直接的経済価値 財務・業績情報
お客様とともに行う社会貢献活動
社会に関するデータ
201-2 気候変動による財務上の影響、その他のリスクと機会 脱炭素社会の実現
TCFD提言に沿った情報開示
p16-18 脱炭素社会の実現
p19-24 TCFD提言に沿った情報開示
201-3 確定給付型年金制度の負担、その他の退職金制度 JFR第14期有価証券報告書p99-100
201-4 政府から受けた資金援助

GRI 202:地域経済での存在感2016

202-1 地域最低賃金に対する標準新人給与の比率(男女別)
202-2 地域コミュニティから採用した上級管理職の割合

GRI 203:間接的な経済的インパクト2016

203-1 インフラ投資および支援サービス ソーシャルビジョン
地域社会との共生
p45-47 地域社会との共生
203-2 著しい間接的な経済的インパクト ソーシャルビジョン
地域社会との共生
p45-47 地域社会との共生

GRI 204:調達慣行2016

204-1 地元サプライヤーへの支出の割合

GRI 205:腐敗防止2016

205-1 腐敗に関するリスク評価を行っている事業所 リスクマネジメント
コンプライアンス
p50-51 リスクマネジメント
205-2 腐敗防止の方針や手順に関するコミュニケーションと研修 JFR行動原則(腐敗防止方針)
リスクマネジメント
コンプライアンス
p50-51 リスクマネジメント
205-3 確定した腐敗事例と実施した措置

GRI 206:反競争的行為2016

206-1 反競争的行為、反トラスト、独占的慣行により受けた法的措置

GRI 207:税金2019

207-1 税務へのアプローチ JFR税務方針
207-2 税務ガバナンス、管理、およびリスクマネジメント JFR税務方針
207-3 税務に関するステークホルダー・エンゲージメントおよび懸念への対処 JFR税務方針
207-4 国別の報告 JFR税務方針

■環境

開示事項

掲載ページ

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サステナビリティレポート2021

GRI 301:原材料2016

301-1 使用原材料の重量または体積 環境に関するデータ p53 環境に関するデータ
301-2 使用したリサイクル材料
301-3 再生利用された製品と梱包材

GRI 302:エネルギー2016

302-1 組織内のエネルギー消費量 環境に関するデータ p52 第三者保証
p53 環境に関するデータ
302-2 組織外のエネルギー消費量
302-3 エネルギー原単位
302-4 エネルギー消費量の削減 環境に関するデータ p53 環境に関するデータ
302-5 製品およびサービスのエネルギー必要量の削減

GRI 303:水と廃水2018

303-1 共有資源としての水との相互作用
303-2 排水に関するインパクトのマネジメント
303-3
*第三者保証
取水 環境に関するデータ
第三者保証
p52 第三者保証
p53 環境に関するデータ
303-4
*第三者保証
排水 環境に関するデータ
第三者保証
p52 第三者保証
p53 環境に関するデータ
303-5
*第三者保証
水消費 環境に関するデータ
第三者保証
p52 第三者保証
p53 環境に関するデータ

GRI 304:生物多様性2016

304-1 保護地域および保護地域ではないが生物多様性価値の高い地域、もしくはそれらの隣接地域に所有、賃借、管理している事業サイト
304-2 活動、製品、サービスが生物多様性に与える著しいインパクト p42 お客様に提案するWell-Being Life(環境的豊かさ)
304-3 生息地の保護・復元
304-4 事業の影響を受ける地域に生息するIUCNレッドリストならびに国内保全種リスト対象の生物種

GRI 305:大気への排出2016

305-1
*第三者保証
直接的な温室効果ガス(GHG)排出量(スコープ1) TCFD提言に沿った情報開示
環境に関するデータ
第三者保証
p19-24 TCFD提言に沿った情報開示
p52 第三者保証
p53 環境に関するデータ
305-2
*第三者保証
間接的な温室効果ガス(GHG)排出量(スコープ2) TCFD提言に沿った情報開示
環境に関するデータ
第三者保証
p19-24 TCFD提言に沿った情報開示
p52 第三者保証
p53 環境に関するデータ
305-3
*第三者保証
その他の間接的な温室効果ガス(GHG)排出量(スコープ3) TCFD提言に沿った情報開示
Scope3 温室効果ガス排出量削減への取り組み
環境に関するデータ
第三者保証
p19-24 TCFD提言に沿った情報開示
p29 お取引先様との協働によるScope3温室効果ガス排出量削減
p52 第三者保証
p53 環境に関するデータ
305-4 温室効果ガス(GHG)排出原単位
305-5
*第三者保証
温室効果ガス(GHG)排出量の削減 TCFD提言に沿った情報開示
Scope3 温室効果ガス排出量削減への取り組み
環境に関するデータ
第三者保証
p19-24 TCFD提言に沿った情報開示
p29 お取引先様との協働によるScope3温室効果ガス排出量削減
p52 第三者保証
p53 環境に関するデータ
305-6 オゾン層破壊物質(ODS)の排出量
305-7 窒素酸化物(NOx)、硫黄酸化物(SOx)、およびその他の重大な大気排出物

GRI 306:排水および廃棄物2016 

306-1 排水の水質および排出先
306-2
*第三者保証
種類別および処分方法別の廃棄物 廃棄物削減の取り組み
環境に関するデータ
第三者保証
p52 第三者保証
p53 環境に関するデータ
306-3 重大な漏出
306-4 有害廃棄物の輸送
306-5 排水や表面流水によって影響を受ける水域

GRI 307:環境コンプライアンス2016

307-1 環境法規制の違反  環境に関するデータ

GRI 308:サプライヤーの環境面のアセスメント2016

308-1 環境基準により選定した新規サプライヤー
308-2 サプライチェーンにおけるマイナスの環境インパクトと実施した措置 Scope3 温室効果ガス排出量削減への取り組み p29 お取引先様との協働によるScope3温室効果ガス排出量削減

■社会

開示事項

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サステナビリティレポート2021

GRI 401:雇用2016

401-1 従業員の新規雇用と離職 女性の活躍推進
ワーク・ライフ・インテグレーションの実現のための取り組み
社会に関するデータ
p35 女性活躍推進による事業成長
p39 柔軟な働き方による生産性向上を目指して
p40 育児・介護と仕事の両立支援による離職防止
p54 社会に関するデータ
401-2 正社員には支給され、非正規社員には支給されない手当
401-3 育児休暇 女性の活躍推進
ワーク・ライフ・インテグレーションの実現のための取り組み
社会に関するデータ
p35 女性活躍推進による事業成長
p38-40 ワーク・ライフ・インテグレーションの実現
p54 社会に関するデータ

GRI 402:労使関係2016

402-1 事業上の変更に関する最低通知期間

GRI 403:労働安全衛生2018

403-1 労働衛生マネジメントシステム JFR行動原則(労働安全衛生方針)
健康経営の推進
p40 健康経営の推進
p43-44 安全・安心に配慮した顧客接点の創造
403-2 危険性(ハザード)の特定、リスク評価、事故調査 リスクマネジメント p50-51 リスクマネジメント
403-3 労働安全衛生サービス 健康経営の推進 p40 健康経営の推進
403-4 労働安全衛生における労働者の参加、協議、コミュニケーション JFR行動原則(労働安全衛生方針)
JFRお取引先様行動原則
健康経営の推進
p40 健康経営の推進
403-5 労働安全衛生に関する労働者研修 健康経営の推進 p40 健康経営の推進
p43-44 安全・安心に配慮した顧客接点の創造
403-6 労働者の健康増進 健康経営の推進 p40 健康経営の推進
p43-44 安全・安心に配慮した顧客接点の創造
403-7 ビジネス上の関係で直接結びついた労働安全衛生の影響の防止と緩和 健康経営の推進 p40 健康経営の推進
p43-44 安全・安心に配慮した顧客接点の創造
403-8 労働安全衛生マネジメントシステムの対象となる労働者 健康経営の推進 p40 健康経営の推進
p43-44 安全・安心に配慮した顧客接点の創造
403-9 労働関連の傷害 社会に関するデータ p54 社会に関するデータ
403-10 労働関連の疾病・体調不良

GRI 404:研修と教育2016

404-1 従業員一人あたりの年間平均研修時間 p36 従業員の能力向上を支援する人財育成
404-2 従業員スキル向上プログラムおよび移行支援プログラム 従業員のキャリア形成の支援 p34 すべての従業員が能力を発揮できる企業へ
p36 従業員の能力向上を支援する人財育成
404-3 業績とキャリア開発に関して定期的なレビューを受けている従業員の割合 従業員のキャリア形成の支援 p34 すべての従業員が能力を発揮できる企業へ
p36 従業員の能力向上を支援する人財育成

GRI 405:ダイバーシティと機会均等2016

405-1 ガバナンス機関および従業員のダイバーシティ ダイバーシティ&インクルージョンの推進
コーポレートガバナンス
社会に関するデータ・ガバナンスに関するデータ
p33-37 ダイバーシティ&インクルージョンの推進
p54 社会に関するデータ
p55 コーポレートガバナンスに関するデータ
405-2 基本給と報酬総額の男女比

GRI 406:非差別2016

406-1 差別事例と実施した救済措置 コンプライアンス

GRI 407:結社の自由と団体交渉2016

407-1 結社の自由や団体交渉の権利がリスクにさらされる可能性のある事業所およびサプライヤー JFR行動原則
JFRお取引先様行動原則
労使関係

GRI 408:児童労働2016

408-1 児童労働事例に関して著しいリスクがある事業所およびサプライヤー JFR行動原則(人権方針)
JFRお取引先様行動原則(人権方針)
人権
p31 人権デューデリジェンス

GRI 409:強制労働2016

409-1 強制労働事例に関して著しいリスクがある事業所およびサプライヤー JFR行動原則(人権方針)
JFRお取引先様行動原則(人権方針)
人権
p31 人権デューデリジェンス

GRI 410:保安慣行2016

410-1 人権方針や手順について研修を受けた保安要員

GRI 411:先住民族の権利2016

411-1 先住民族の権利を侵害した事例

GRI 412:人権アセスメント2016

412-1 人権レビューやインパクト評価の対象とした事業所 JFR行動原則(人権方針)
JFRお取引先様行動原則(人権方針)
人権
p31 人権デューデリジェンス
412-2 人権方針や手順に関する従業員研修 人権 p31 人権デューデリジェンス
412-3 人権条項を含むもしくは人権スクリーニングを受けた重要な投資協定および契約

GRI 413:地域コミュニティ2016

413-1 地域コミュニティとのエンゲージメント、インパクト評価、開発プログラムを実施した事業所 ソーシャルビジョン
ステークホルダーエンゲージメント
地域社会との共生
p13 ステークホルダーエンゲージメント
p41-44 お客様の健康・安全・安心なくらしの実現
p45-47 地域社会との共生
413-2 地域コミュニティに著しいマイナスのインパクト (顕在的、潜在的) を及ぼす事業所

GRI 414:サプライヤーの社会面のアセスメント2016

414-1 社会的基準により選定した新規サプライヤー
414-2 サプライチェーンにおけるマイナスの社会的インパクトと実施した措置 お取引先様行動原則共有化のための取り組み
人権
p30 持続可能なサプライチェーンの構築
p31 人権デューデリジェンス

GRI 415:公共政策2016

415-1 政治献金 ガバナンスに関するデータ

GRI 416:顧客の安全衛生2016

416-1 製品およびサービスのカテゴリに対する安全衛生インパクトの評価 p41-44 お客様の健康・安全・安心なくらしの実現
p48 消費科学研究所
416-2 製品およびサービスの安全衛生インパクトに関する違反事例

GRI 417:マーケティングとラベリング2016

417-1 製品およびサービスの情報とラベリングに関する要求事項 JFR行動原則(JFR行動方針) p43 責任あるマーケティング
417-2 製品およびサービスの情報とラベリングに関する違反事例
417-3 マーケティング・コミュニケーションに関する違反事例

GRI 418:顧客プライバシー2016

418-1 顧客プライバシーの侵害および顧客データの紛失に関して具体化した不服申立 プライバシーポリシー

GRI 419:社会経済面のコンプライアンス2016

419-1 社会経済分野の法規制違反 コンプライアンス

SASB対照表

SASB(サステナビリティ会計基準審議会)の持続可能な産業分類システムで定義される、マルチラインおよび専門小売店および販売代理店の基準を参照しています。

■サステナビリティ開示トピックと会計指標

トピック

指標

SASBコード

報告箇所

エネルギー管理 (1)総エネルギー量
(2)グリッド電力の割合
(3)再生可能割合
CG-MR-130a.1 WEB:環境に関するデータ脱炭素社会の実現
データセキュリティ データセキュリティリスクを特定して対処するアプローチの説明 CG-MR-230a.1 WEB:情報セキュリティ
サステナビリティレポート2021:p51 情報セキュリティ
(1)データ侵害の数
(2)個人情報(PII)に関係する割合
(3)影響を受けた顧客の数
CG-MR-230a.2 WEB:社会に関するデータ情報セキュリティ
労働慣行 地域ごとの
(1)平均時給と
(2)最低賃金を稼いでいる店内従業員の割合
CG-MR-310a.1 WEB:社会に関するデータ

(1)地域ごとの平均時給
札幌  
1,318円
首都圏 
1,504円
静岡  
1,434円
中部  
1,442円
関西  
1,456円
下関  
1,286円
※2021年3月時点
※大丸松坂屋百貨店における地域別給与テーブルを採用しているグレード1・2の専任社員

(1)店内従業員の自発的および
(2)非自発的離職率
CG-MR-310a.2 WEB:社会に関するデータ
労働法違反に関連する法的手続きの結果としての金銭的損失の総額 CG-MR-310a.3 開示していません
労働力の多様性と包摂 (1)管理職および
(2)その他すべての従業員の性別および人種/民族グループの割合
CG-MR-330a.1 WEB:社会に関するデータダイバーシティ&インクルージョンの推進
雇用差別に関連する法的手続きの結果としての金銭的損失の総額 CG-MR-330a.2 開示していません
製品の調達、パッケージ、マーケティング 環境および/または社会の持続可能性基準に認定されたサードパーティー製品の収益 CG-MR-410a.1 開示していません
製品中の化学物質に関連するリスクおよび/または危険を評価および管理するプロセスの議論 CG-MR-410a.2 WEB:サプライチェーン方針(お取引先様行動原則)
サステナビリティレポート2021:p30 持続可能なサプライチェーンの構築
パッケージングの環境への影響を低減する戦略の議論 CG-MR-410a.3 WEB:環境にやさしいライフスタイルの提案環境に関するデータ

■活動指標

指標

SASBコード

報告箇所

(1)小売店および
(2)流通センターの数
CG-MR-000.A 統合報告書2021:p92-93 店舗(マップ)
(1)小売スペースおよび
(2)流通センターの総面積
CG-MR-000.B 統合報告書2021:p82-83 10年データ(財務・非財務)